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zoom RSS まともに反論したって、得しない相手が中国と韓国。

<<   作成日時 : 2014/01/07 23:16   >>

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こんばんは。

寒いですね、しかも明後日には今季最高の寒気団がやってくるといいます><

アメリカも寒波に襲われて大変みたいですが・・・

今日になっても安倍総理靖国参拝に関する中韓の批判はやみませんが、いっこうに気にするに及びません。

また東京都知事選に田母神氏が正式に立候補を表明したのも明るい話題です。

中国からまた新たな捏造資料が発表されました。

2014年1月7日、新華網によると、中国吉林省の歴史資料館でこのほど、旧日本軍が残した南京大虐殺の関連資料が見つかった。

それによると、虐殺の前後で南京の人口は113万人から34万5000人に激減したという。

これですね、戦後70年たった今、タイミングよく資料が次から次に出てくるものだと思いませんか?

韓国にしてもそうですが、やたら新たな証拠資料だでてきます(爆)

靖国参拝で安倍総理が批判されている今こそって感じで出してくるところが白々しい捏造だと思う理由です。

聡明なごく普通の日本人ならば以下を読むと理解ができると思います。

南京大虐殺についてはいろいろな説が飛び交っていますが、虐殺された人数が、虐殺される前より多いという矛盾も出てくる始末w

とにもかくにも、何かにつけて日本の頭を押さえたがる中韓の野望は阻止しないといけません。

画像


「虐殺」否定説


更に攻略戦時の兵士・市民の犠牲者を「虐殺」とは見なさない見解がある。主な研究者は、田中正明 (元拓殖大学講師)、東中野修道(亜細亜大学教授)、冨澤繁信(日本「南京」学会理事)、阿羅健一(近現代史研究家)、勝岡寛次(明星大学戦後教育史研究センター)、渡部昇一(上智大学名誉教授)、中川八洋(筑波大学名誉教授)、杉山徹宗(明海大学名誉教授)、早坂隆(ノンフィクション作家)など。

マイナー・ベイツによる矛盾がある。

彼は「秩序ある日本軍の入城で南京に平和が早くも訪れたのは何よりです」と東京日日新聞の記者と握手している(情報源:昭和12年12月26日号に掲載)。

ベイツは「南京で虐殺があった」と証言したが実際に虐殺死体を自分の目で見ていない。

彼の報告は伝聞にすぎず、南京国際委員会が提出した被害届でも殺人の事例の証言者の欄にベイツの名はなくアメリカ領事館のジョン・アリソン領事から市民虐殺の証明を求められた時もベイツはその証明が出来なかった。

また昭和13年ティンパリー編著の『戦争とは何か』という本が出版され「日本軍による南京での市民虐殺」が大々的に取り上げられアメリカ人に日本軍の非道を訴えその後の日米戦争の一因となった本であるが実際ティンパリーは上海にいて南京には居なかった。

と云うのもその情報はベイツから発信されたものであるとティンパリー自身が本の中に書いている。

ベイツは蒋介石率いる支那国民党の顧問で国民党の戦略は例え虚偽を用いてでも「支那の悲惨」と「日本軍の残虐」を世界中に訴えてアメリカを味方につけて支那事変に巻き込み日本を叩き潰すようにする事であってベイツはこの国民党の戦略に沿い日本軍の残虐行為という政治的謀略宣伝を世界に発信したのである。

東中野の研究によると、便衣兵(ゲリラ兵)、投降兵の殺害については戦闘行為の延長であり戦時国際法上合法であるとし虐殺に分類しない。

日本兵による犯罪行為も若干はあったが大規模な市民殺害は当時の史料では確認できない。

しかも、南京大虐殺があったとされる3ヶ月後には南京の人口が5万人増えているという記録があり、大規模な市民殺害があれば人口が増えるはずがないので、百人単位の虐殺もなかったとされる。

埋葬記録などの死体数に関する資料は捏造・水増しであり、史料により確認できる死体は虐殺に該当しないと主張する。

よって、虐殺に該当するような行為はほとんど無かったと主張する。

2007年4月9日、東中野・阿羅などが委員を務める「南京事件の真実を検証する会」は訪日していた温家宝首相に対し、「事件の存在を信じるには無理がある」とする公開質問状を提出した。

内容は中国英字紙が報道し日本の国会でも松原仁衆議院議員によって取り上げられた。

質問状の中では毛沢東は生涯ただの一度も南京虐殺などということを言わず、当時の中国国民党が行っていた300回の記者会見においても言及されたことがない。

国際委員会の活動記録というべきものが「Documents of the Nanking Safety Zone」と題して1939年に出版されているがそこで述べられている南京の人口は12月中ずっと20万と記録され、翌1月14日には人口25万と記録されると、これ以後は25万とされていた。

そして殺害件数は26件と報告されるものの1件を除き目撃情報はなく、その1件も合法的なものとされている。

虐殺を証明する写真がなく、発表されているものについてはいずれもその問題点が指摘されている。

ということが指摘され、これらの点から南京大虐殺は考えられないものだとして温家宝に回答を求めている。




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