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zoom RSS 朝日新聞は偏向報道をやめるべきだ。

<<   作成日時 : 2014/01/11 00:13   >>

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こんばんは。

いちだんと寒さが厳しくなってますが、朝日新聞を読むと怒りから体温が上がってきます(爆)

朝日新聞が1月9日付け朝刊「1面」(「日中交流、中国が再開凍結 首相靖国参拝に対抗か」という見出し)で、北京特派員の倉重奈苗記者の記事を報じた。

「日中両政府が今月予定していた中国メディア関係者らの訪日など三つの交流事業が、取りやめになったことがわかった」とここまでは、「事実の報道」なので問題はなかった。

「取りやめ」の理由について、「昨年末の安倍晋三首相による靖国神社参拝が影響したとみられ、ようやく再開した民間交流の機運に水を差す結果となった」と観測している文脈はあきらかな間違いだ。


「中国側は日本側に延期の具体的な理由を明らかにしていないが」と事実を述べているのであれば、いきなり短絡的に「安倍晋三首相の靖国神社参拝」と結びつけて報道(活字)にするのは誤報といってもいいくらいだ。

何もかも「安倍晋三首相の靖国神社参拝」に転嫁したい、あるいは「したがる」朝日新聞の「プロパガンダ(宣伝)記事」にしているのはメディアとしての資質が問われても致し方がないと思うがどうか?

「客観報道の義務と責任」を負っているマスメディアとしての「使命と役割」の放棄であり国益さえ失う事になる。

朝日新聞のみを購読している人は、あきらかに情報を刷り込まれ左翼的思考に洗脳されている。

一社のみの報道を信じると怖いのがこの部分なのだ。

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情報は、「表の情報」「裏の情報」「陰の情報」「闇の情報」という重層構造になっており、マスメディアは、これらのすべてを追いかけなくてはならない。

報道内容には、「事実報道」「観測報道」「解説報道」「希望・願望報道」「プロパガンダ(宣伝)報道」などという区別がある。

東京新聞が1月9日付け朝刊「9面=国際面」で、「強まる言論統制」「中国『南方週末』差し替え1年」「当局、記者に全国統一試験」という見出しをつけて「中国当局は全国約二十五万人の新聞記者に報道姿勢などについて職場単位で訓練を受けさせ、今年一月から二月にかけて学習内容について全国統一試験をすることを決めた。

朝日新聞は、「中国当局に遠慮して」いるからなのか、東京新聞が書いているような記事は一行も掲載されていない。

中国では、共産党1党独裁の北京政府による「言論統制」、「報道統制」、言い換えれば「弾圧」が、猛威を振るっている。

せっかく、「自由な報道機関」へ成長しつつあったマスメディアが、共産党1党独裁の「プロパガンダ(宣伝)」機関に徹底されようとしているのだ。

こういった事実さえ記事にしない朝日新聞に存在の意義があるのかって言いたい。

朝日新聞の「媚中主義」は、いまでも抜け切らず、なおも続いており、共産党1党独裁北京政府に都合悪いことは書かず、今回の場合は、「安倍晋三首相の靖国神社参拝」に結び付けて、「日本バッシング報道」を展開、北京政府に「魂」を売り、「プロパガンダ(宣伝)」機関に成り下がっていると断じても過言ではない。

大々的に朝日新聞の不購読運動でもやりたい気分になる。






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