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zoom RSS 正しい歴史認識をしろと言うならやりましょう。

<<   作成日時 : 2014/03/26 23:50   >>

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中国・韓国が「正しい歴史認識を」の決まり文句を唱え続け、日本の多くのマスコミも中韓の顔色をうかがうかのような腰の引けた報道を繰り返しています。

マスコミに限らずコメンテーターも勉強不足が目立ちます。

中韓が要求するよう、全日本人が「正しい歴史」を学び直すべきで、日本国民の自尊自重の精神は敗戦によって崩れ退廃に陥りましたが歴史を正確に学べば色々な事が払拭されます。

多少知識があって、占領下の時勢に鋭敏な一派(朝日、毎日、共産党)が、何者かに媚びる気持ちから書いた歴史などを見ると、日本および日本人を侮り嘲る風潮を煽るかに見えます。

一国民が、正しい自尊自重の心を堅持することは、自国のために他国の侮りを防ぐのみならず、世界の国民と国民、国家と国家の関係を正常で健全なものにする上で、欠くべからざる要件です。

日本人のルーツは“かん(神)ながらの国”といわれるように、その思想文化の基軸は“清明心・至誠・ふるさと・祖先安寧・国柄”にあり、受容同化力・自然万物との一体化・みそぎ(浄化/転化)・言霊の幸わう国・産霊(むすび)・和魂にあるとされてきました。

「大和魂」という言葉の初出は、紫式部の源氏物語、夕霧元服のシーンでの光源氏の言葉です。

当時の官吏養成所における和学と漢学の対比融合こそ、日本人本来の智恵や分別・感性を身につけるために深く学問する風習が庶民レベルまで広がっており、世界的にも最古とされる国民教育の原点ともいわれています。

自然崇拝に根ざす表現の大和言葉を多く残したとされる縄文人にいきつく、曖昧で繊細な表現力や石器・土器に残る芸術性・現実の中に情緒の崇高さを意味づけるといった通奏低音で、日本人の意識下に流れていました。

ですが残念ながら戦後これを捨て去ったのです。

多くの日本人は、アメリカ文化風俗にかぶれ、日本人固有のDNAを忘れてアメリカがわずか230年と歴史の浅い国といっては軽蔑するなど、支離滅裂になっています。

戦後日教組の偏向教育による自虐精神に貶められ、軌道を損なった根無し草のような国民性を露呈してしまう羽目になり、魂を失った民は、抜け殻に過ぎず、国を衰亡させる危険性を自らが招く有様になっています。

聖徳太子の「和を以って貴しと為す」、「和して同ぜず」とは正しい主張を交わし協調することが本質であるにもかかわらず日本政府の外交や多くの日本人の社交は、やってはならない「同じて和せず」という、屈辱と妥協に陥っています。

日本人は縄文2万年、有史(国史)2千年という世界最古の国柄と世界に誇りうる独自の歴史・文化を、我らが底力とし、「和の民」としての「大和魂」を取り戻すべきでしよう。

真実の戦後史を書いておきます。

昭和20年8月14日(ポツダム宣言受諾=終戦記念日)

同8月16日=全軍に戦闘中止命令下る(=停戦記念日)

同9月2日(降伏文書調印=敗戦記念日)

そして26年9月8日(サンフランシスコ講和条約調印=事実上の終戦記念日)

27年4月28日(講和条約の発効=20年8月28日に始まったGHQ占領が完了した日=主権回復記念日)


したがって、我々が教育を受けた8月15日終戦記念日は、過ちになります。


歴史上、日本国は建国以来、他国の植民地となったり、統廃合とか併合されたことはなく、上記7年間の占領下、主権を失っていただけです。

8月15日を終戦記念日、占領軍の去った日=本来は主権回復を記念すべき日を“独立記念日”と呼んでるひとは大間違いをしているのです。

建国記念日の2月11日も昔は紀元節と呼び、初代天皇の即位を祝う日だったのが、正しい歴史教育を受けなかった若者などが、この日を独立記念日と勘違いしている事も日本人として恥じ入るべきで、教育に携わった先生方の責任も問いたいくらいです。

史実に鑑みても、日ソ中立条約を破棄した上、昭和20年(1945年)9月2日(日本が降伏した日)を過ぎてからのロシア(当時のソ連)による北方領土不法占拠は、明らかな国際法違反行為で、戦後占領下にあったわが国のドサクサに紛れて、李承晩・韓国大統領が勝手に線引きして自領内へ取り込んだ竹島(昔、後鳥羽天皇が流された隠岐諸島の一つで、歴史上・国際法上も明治期に島根県領土とされた)のも同様です。

幕末の志士には、日本の危機を救う歴史観と気概がありました。

長州が英米仏蘭との下関戦争に敗れたとき、講和条件で彦島の租借を要求されたのに対し、高杉晋作は「日本国土は神から授かったもので明け渡しは断じて不可なり」と日本書紀の建国神話まで持ち出して論陣を張り、租借を阻止した史実もあります。

戦略的外交を展開するため、国内法と国際諸法規(領土・領海法、排他的経済水域、海洋法、国連諸条例、国際司法裁判条例など)をつぶさに照合し、必要な国内法を早急に改正・強化が必要不可欠になっています。

また戦後の日本の始まりは、サンフランシスコ講和条約の締結(と発効)11条に「東京裁判の諸判決は受諾し執行するが、連合国側諸国とその後交渉し、この諸判決を変えても良い」と明記されていたことを十全に理解した政管界人がいなかった点に尽きます。

現実的には、日韓、日中、日ソ間の国交回復諸条約を通じて、賠償金を含むすべての請求権の相互廃棄を決め、すでに解決済みにもかかわらず蒸し返されるのは、自民党末期政権と一部官僚、民主党政府が不用意な発言・談話・無用な謝罪などを繰り返したのが原因です。


今の時代においては、浮薄な平和信仰のセンチメントを廃棄し、手かせ足かせを外して、現代人間社会の公理を体現し、日本人と日本国家の自尊自重を取り戻すことが重要ではないでしょうか。

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